［認知症　県内大学知のサポート］（１）新大・治療法確立へ

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［認知症　県内大学知のサポート］　新大・治療法確立へ

県内の各大学では、認知症に関連する研究がそれぞれの専門性を生かしながら進められている。現在では確立されていない治療法や予防法の研究をはじめ、早期発見のための工学技術を生かした診断法、悪化しないためのリハビリ、看護、口腔（こうくう）ケアなど分野も幅広い。いずれも認知症の人や家族を支えるものだ。認知症の増加が社会的な課題となっている中、心強い「知のサポート」を紹介する。

アルツハイマー病は、認知症患者の約５～７割を占める。進行を一時的に遅らせる薬はあるが、根本的な治療法はいまだ確立されていない。新潟大脳研究所（新潟市中央区）は、遺伝的要因で発症する「家族性アルツハイマー病」に着目した厚生労働省の研究班に、大阪市立大や東京大などとともに参加。世界的な課題であるアルツハイマー病の克服に向け、最先端の研究に携わっている。

「遺伝子解析は順調ですか」。池内健教授（４９）がスタッフに声を掛けた。新大では既に２００５年から、家族性アルツハイマー病かどうかを調べる遺伝子解析に力を注いできた。

家族性アルツハイマー病は症例が少なく、認知症全体の１％にも満たないといわれている。しかし変異遺伝子を引き継いだ場合、親と同じくらいの年齢でほぼ確実に発症する。発症年齢が若いのも特徴だ。

研究班は本年度から３年をかけ、家族性アルツハイマー病の変異遺伝子を持つ家系で未発症の人に協力を仰ぎ、脳内の状態を観察する。全国で３０人前後、新大でも数人に協力を依頼する予定だ。

アルツハイマー病は、脳内に原因物質である有害なタンパク質「アミロイドβ（ベータ）」が発症の１０年以上前からたまり始め、神経細胞を破壊して発症すると考えられている。このアミロイドβを減らすことで治療につなげようという、さまざまな研究が国内外で進められてきた。ただ次第に、発症後では効果がないことが明らかとなり、研究の軸足は未発症の段階で、いかにアミロイドβに働き掛けをするかに移りつつある。

発症リスクが高い家族性アルツハイマー病の家系の人たちの協力が得られれば、認知症特有の症状が出るかなり前の段階から、脳内のアミロイドβの変化などを把握することが可能ではないか－。研究班が動きだしたのは、こうした狙いがある。そこから将来的に、一般的なアルツハイマー病のメカニズム解明と、治療法確立を目指している。

これまで国内では、家族性アルツハイマー病の変異遺伝子を持つ人がどの程度いるのかといったデータもなかった。新大は研究班の活動に先立ち、１３年１１月から、全国の医師へのアンケートなどを通じた実態調査に関わり、分析も手掛けた。その結果、１３５人の変異遺伝子を持つ人を確認し、報告書にまとめた。

研究班で新大はこれまでの蓄積を踏まえ、データの解析や分析などで中核的な役割を果たすことが期待されている。

池内教授は「協力を仰ぐ家族性アルツハイマー病の患者さんやご家族の切実な思いを受け止め、多くのアルツハイマー病の人に役立つ治療法を開発したい」と語る。

http://www.niigata-nippo.co.jp/life/medical/news/20140701121171.html
http://gyazo.com/79374638dfa2fd7d9e8e9812e28db340

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